知っておきたい車両重量と車両総重量の違いとは？重量税についても解説！

車検証に記載されている車両重量や車両総重量は決して無視してはいけないものです。重量税に関わる重要な情報でもあるので、詳しく知る必要性があります。

それでは、車両重量や車両総重量、重量税についてご説明しましょう。

重量税について

重量税とは自動車を新規登録する時と車検の時にまとめて支払う税金のことです。自家用車の場合は車両重量によって重量税が変わりますが、軽自動車の場合は重さに関わらず一定額の税金を納めることになっています。

このことから、自家用車の新規登録や車検を行う時はどのくらいの車両重量になっているか知っておくと、支払わなければならない重量税の金額が分かるでしょう。

新規登録から3年後、その後は2年毎に重量税を納めることになるので知っておくことが大切です。

車両重量について

車検証に記載されている車両重量について

車検証に記載されている車両重量とは、燃料を満タンにした車体本体の重量を指します。車体本体のみなので乗車定員の人数や荷物の重さなどは加算しません。

あくまで車体本体のみの重量であり、これが車両総重量を計算する時の一部になります。

スペアタイヤについて

車両重量は車体本体のみの重量ではありますが、スペアタイヤも車両重量に加算されます。

スペアタイヤだけでなく

などの車載工具なども車両重量に含まれます。あくまでこれらは車両の一部となるもので、ほぼ確実に必要になります。

ただし、場合によってはスペアタイヤや車載工具などを含まずに車両重量を計算することもあるので、重量税を支払う際に確認する必要性があるでしょう。

機械式駐車場について

機械式駐車場などの立体駐車場に車を停める場合、

の規定をクリアする必要性があるだけでなく、車両重量についてもクリアしなければなりません。

車両重量については駐車場によって変わるものですが、基本的には1.8t～2.5tの重量制限が設けられています。

たとえ車幅や車高、全長をクリアしていても車両重量が重量制限をオーバーしてしまうと利用できないので注意しましょう。

バイクについて

バイクにも自動車と同様に車両重量や車両総重量が車検証に記載されています。しかし、バイクにはそれ以外にも

という言葉があるので、合わせて覚える必要性があります。

乾燥重量とは

の4つがない状態を指します。つまり、バイクを走らせる上で必ず必要なものがない状態のことなので、気にしなくても構いません。

そして装備重量とは車両重量と言える数値でもあり、ガソリンなどを含めた重量のことで、車載工具などが装備重量に影響しません。

車両総重量について

車検証に記載されている車両総重量について

車検証に記載されている車両総重量とは車両重量とは違い、限界まで物や人を積み込んだ状態で路面に掛かる総重量のことを指します。

つまり、自動車の車両総重量は車両重量と乗車定員に55キロ掛けた合計が車両総重量となります。車両総重量は限界まで積める数値なので、総重量を超えてしまうと過積載となってしまうことから注意が必要です。

スペアタイヤについて

車両総重量を計算する時は物を積めるだけ積み込んだ時の数値なので、当然ながらスペアタイヤやその他の車載工具なども車両総重量に含まれます。

その上で路面にかかる総重量を計算するため、スペアタイヤなどを積み込んだ際に総重量を超えてしまうのはNGとなります。車両総重量を参考とする場面になった時は、事前にスペアタイヤや車載工具などを積み込まないようにしましょう。

乗用車の最大積載量について

トラックやバイクには最大積載量が明確に記載されていますが、乗用車は明確に最大積載量が記載されていません。何故なら、乗用車はあくまで移動手段の一つであり、荷物を積み込むことを目的として設計されているわけではないからです。

しかし、だからといって荷物を無制限に積んでもいいというわけでもありません。乗用車の最大積載量は、乗用車に乗れる最大人数で計算できます。最大積載量は車両総重量から車両重量と55キロ×人数分を引いて算出します。

つまり、4人乗りの乗用車であれば220キロ荷物を積み込むことができるでしょう。

違反について

ほとんどの車両には最大積載量が明確に記載されているため、それを超えないように荷物を積み込む必要性があります。しかし、最大積載量を超えてしまうとその時点で過積載となってしまうので、荷物を降ろさなければなりません。

ですが、過積載でもバレなければ問題ないと思ってそのまま走行している時に何らかの理由で過積載だということがバレてしまうと、違反者となって罰則が科せられます。

もしも過積載の割合が5割未満の場合、違反点数が2点、3万円の罰金が科せられます。

5割以上10割未満の場合、違反点数は3点、4万円の罰金が科せられます。10割以上の場合、違反点数は6点、そして6ヶ月以下の懲役または10万円以下の罰金が科せられることになります。

自動車にかかる税金について

自動車税

自動車税とは毎年4月1日の時点で車検証に記載されている所有者に対して科せられる税金です。

車検証に所有者の前が記載されている限り毎年必ず自動車税が科せられることから、廃車にしたり誰かに譲ったりした時は必ず抹消登録を行わなければなりません。

抹消登録を行わないと、手元に自動車がないにもかかわらず車検証に名前が記載されているままなので毎年自動車税を支払わなければならなくなります。

自動車税を余分に支払わないためにも忘れずに抹消登録を行いましょう。

自動車取得税について

自動車取得税とは新しく自動車を購入した時や誰かから自動車を譲り受けた時に科せられる税金です。科せられる税額は原則として取得価額によって決まります。

この時の取得価額とは車両本体価格の約90％であり、一般的な自動車なら取得価額の3％、軽自動車なら取得価額の2％を支払うことになります。

かかる税金を抑えるコツ

自動車税は自動車を購入する時期をずらすことで1ヶ月分の節税ができます。自動車税が科せられるタイミングは4月1日の時点なので、3月31日に自動車を購入すると4月1日から翌年の3月までの1年間分の自動車税が科せられます。

つまり、自動車税の節税を行う時は4月1日に自動車を購入すればいいでしょう。

4月1日に自動車の新規登録を行うことにより、5月から翌年の3月までの11ヶ月分の自動車税が科せられるので、1ヶ月分の節税が可能になります。

ガソリン代を節約するコツ

ガソリン代を節約するなら自動車を運転しなければいいだけですが、そうもいきません。そこでガソリン代を節約する方法の一つとして、ガソリンを満タンまで入れない方法があります。

ガソリンを多く消費してしまう場面は、車両にかかる重量が大きく、車体が重いほど消費するガソリンの量が増えます。

そこで敢えてガソリンを満タンにしないことで、車体にかかる重量を少しでも減らし、消費するガソリンを抑えることができます。

車検証の見方について

車検証の見方を覚えておくと、いざという時に混乱しなくなります。

有効期間の満了する日は、有効期間が過ぎる前に車検を受ける目安となります。乗車定員は、車両総重量にも関係してくるので、重要な項目です。

車検費用を抑えるには？

民間の認定工場について

民間の認定工場は地域密着型であり、値段が安いのがメリットです。一度信頼関係が築ければ、融通が利きやすいのも民間工場ならではの利点でしょう。

民間の認定工場で車検を受ける場合、車検費用は法定費用+2万5000円～8万円程度となっています。

ディーラーについて

ディーラーとは自動車を購入した、あるいは自動車のメーカーで受けられる車検です。ディーラーで車検を受ける場合、車検費用は法定費用+4万円～10万円程度となっています。

つまり、車検費用だけで見れば民間の認定工場で車検を受けた方が良いでしょう。とはいえ、ディーラーは高い技術と専門性を持って車検を行うので、プロの人に車検を行ってもらえるという安心感があります。

部品供給もしっかりしていますし、車をしっかりとチェックしてもらえるという点では民間の認定工場よりも優れていると言えるでしょう。

まとめ

車両重量とは車両本体のみの重量であり、車両総重量とは車両重量に55キロ×乗車定員となります。

車両重量と車両総重量は共に車検証に記載されているため、過積載にならないように気を付けて荷物を積み込む必要性があるでしょう。